認知症予防・ケア

今や要介護となる一番の理由となった「認知症」

2040年には65歳以上の高齢者のうち、およ3人に1人が認知症か、その前段階の「軽度認知障害(MCI)」になると言われています。令和5年6月には「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が可決・成立し、認知症になっても希望を持って日常生活を過ごせる社会を国として目指して行くことが明示されました。

Care Show Japanでは、認知症に関する最新情報や、認知症との共生や予防を支える商品・サービスを紹介することにより、認知症になっても暮らしやすい社会を目指します。

トピックス - 無料セミナー情報 大阪開催!

超高齢社会におけるシニアビジネス戦略と市場展望
株式会社日本総合研究所 紀伊 信之 氏(リサーチ・コンサルティング部門 高齢社会イノベーショングループ 部長/プリンシパル)

日時:2024年5月30日 10:25-11:10  無料・事前申込優先
場所:マーケティングテクノロジーフェア大阪 展示会場内(マイドームおおさか)

 

出展対象

見守り・徘徊対策、認知症診断サービス、認知症予防プログラム、ゲーム・レクリエーション、対策グッズ ほか

●前回出展社(一部)
アクセル(株):AIを使用した医療業界向けのDXアプリのご紹介
(株)WishLab:AIシステムで頭も体も健康増進~見る聞く話す動かす
H&Wサポート(株):認知機能と運動機能の改善並びに活性化
クラフトリンク(株):ゲームで身につく脳トレ習慣、メンタルヘルスケアプリ
デマント・ジャパン(株):最新AI補聴器及び聴覚ケア関連システム
(一社)日本セルフケア研究会:認知症予防外来で導入されている製品
(株)NeU:脳健康チェック
(株)ニューコム:あたまの健康管理”ペグ・アモーレ”認知機能測定&訓練
ピクシーダストテクノロジーズ(株):ガンマ波サウンドケア

講演プログラム(前回実績)

行政施策、先進事例など最新情報が無料講演にて
厚生労働省による基調講演、介護施設や医療機関、薬局、地域・自治体等における取組事例など、講演プログラムはすべて無料で聴講いただけます。

「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が成立して
中西 亜紀 氏(厚生労働省 老健局 認知症施策・地域介護推進課 課長補佐)

今こそ感覚器(きこえとにおい)の早期発見と早期介入を地元の自治体に広げよう!
神﨑 晶 氏(国立東京医療センター感覚器センター 聴覚障害研究室 室長)

認知症予防の重要性と当院での取り組み
木ノ本 景子 氏(ヘテロクリニック 院長)

事例に基づいて薬剤師と一緒に認知症サポートについて考えよう
土居 由有子 氏(株式会社アインホールディングス 業務サポート本部 指導監)

ベネッセの認知症ケアメソッド®「あなたと生きる世界をつくることば」 
福田 亮子 氏(株式会社ベネッセスタイルケア ベネッセ シニア・介護研究所 主任研究員)

認知症とともにあゆむ共生社会 ―認知症の人の希望、家族の思い
合江 みゆき 氏(公益社団法人 認知症の人と家族の会 千葉県支部千葉県支部 代表、千葉県オレンジ大使)

企画背景

認知症に関する啓蒙・啓発の場に
認知症は国内のみならず、世界でも注目されている問題です。しかしながら、日本国内の認知症に関するイベントは学会・学術集会、もしくは地方自治体による小さなイベントに限られています認知症は誰もがなり得るものであり、ひとりが認知症になることで介護の必要性が生じ、その家族の心身的・金銭的負担の増加、介護離職とそれに伴う経済成長への影響等、様々な問題へとつながっていきます。

Care Show Japan では、より多くの方が認知症に関する課題に向き合えるように、特別企画として「認知症予防・ケア」にフォーカスします。

企画協力:公益社団法人認知症の人と家族の会

 

開催概要

名称
介護・高齢者福祉展 / Care Show Japan 2025内
会期
2025年2月26日(水)・27日(木)・28日(金) 10:00-17:00
会場
東京ビッグサイト 東ホール
主催
インフォーマ マーケッツ ジャパン株式会社
後援
公益社団法人日本認知症グループホーム協会、公益社団法人認知症の人と家族の会、公益社団法人全日本病院協会、公益社団法人全国有料老人ホーム協会、公益社団法人日本薬剤師会、公益社団法人日本栄養士会、公益社団法人東京都栄養士会、公益社団法人東京都介護福祉士会、一般社団法人日本医療法人協会、一般社団法人日本慢性期医療協会、一般社団法人日本在宅医療連合学会、一般社団法人日本リハビリテーション病院・施設協会、一般社団法人全国デイ・ケア協会、一般社団法人日本在宅介護協会、一般社団法人日本介護支援専門員協会、一般社団法人全国訪問看護事業協会、一般社団法人日本在宅栄養管理学会、一般社団法人日本保険薬局協会、一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会、特定非営利活動法人東京都介護支援専門員研究協議会、日本アクティビティ協会(順不同、予定)

 

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