認知症予防・ケア

今や要介護となる一番の理由となった「認知症」ー

2025年には高齢者の5人に1人が認知症になるとも言われており、介護予防が重要となった今日、認知症の予防は非常に大切なテーマと言えます。

また、令和５年６月14日には「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が可決・成立し、認知症になっても希望を持って日常生活を過ごせる社会を国として目指して行くことが明示されました。

Care Show Japanでは、認知症に関する最新情報や、認知症との共生や予防を支える商品・サービスを紹介することにより、日本国内における認知症の更なる啓発、健康寿命の延伸、認知症になっても暮らしやすい社会を目指します。

認知症のご本人と接する機会のある介護・医療従事者や薬局の方、地域で認知症課題に向き合う自治体の方等、皆様のご来場をお待ち申し上げております。

企画背景

認知症に関する啓蒙・啓発の場に

認知症は国内のみならず、世界でも注目されている問題です。しかしながら、日本国内の認知症に関するイベントは学会・学術集会、もしくは地方自治体による小さなイベントに限られています。

認知症は誰もがなり得るものです。ひとりが認知症になることで、介護の必要性が生じ、その家族の心身的・金銭的負担の増加、介護離職とそれに伴う経済成長への影響等、様々な問題へとつながっていきます。

Care Show Japan では、より多くの方が認知症に関する課題に向き合えるように、特別企画として「認知症予防・ケア」にフォーカスします。

〇企業出展：認知症予防・ケアに関する製品、サービスなど
〇講演予定：行政施策、介護事業者や自治体らによる取組事例、企業プレゼンセミナー

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有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、グループホーム、デイサービス、ショートステイ、居宅介護支援、訪問看護・介護、病院、診療所、リハビリ施設ほか

ケアマネージャー、ホームヘルパー、リハビリ職、保健師、介護福祉士、管理栄養士、医師、歯科医師、看護師、薬剤師ほか

保険薬局・薬店、医薬・医療卸、配食サービス、百貨店、量販店、ホームセンター、接骨院、マッサージ診療所、健康増進施設ほか

地域福祉課、地域包括支援センター、社会福祉協議会、地方公共団体、大使館ほか

後援（前回）: 公益社団法人日本認知症グループホーム協会、公益社団法人認知症の人と家族の会、公益社団法人全日本病院協会、公益社団法人全国有料老人ホーム協会、公益社団法人日本薬剤師会、公益社団法人日本栄養士会、公益社団法人東京都栄養士会、公益社団法人東京都介護福祉士会、一般社団法人日本医療法人協会、一般社団法人日本慢性期医療協会、一般社団法人日本在宅医療連合学会、一般社団法人日本リハビリテーション病院・施設協会、一般社団法人全国デイ・ケア協会、一般社団法人日本在宅介護協会、一般社団法人日本介護支援専門員協会、一般社団法人全国訪問看護事業協会、一般社団法人日本在宅栄養管理学会、一般社団法人日本保険薬局協会、一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会、特定非営利活動法人東京都介護支援専門員研究協議会、日本アクティビティ協会（順不同）

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