認知症予防・ケア

今や要介護となる一番の理由となった「認知症」ー

2025年には高齢者の5人に1人が認知症になるとも言われており、介護予防が重要となった今日、認知症の予防は非常に大切なテーマと言えます。

認知症に関する最新情報や、認知症との共生や予防を支える商品・サービスを紹介することにより、日本国内における認知症の更なる啓発、健康寿命の延伸、認知症になっても暮らしやすい社会を目指します。

認知症のご本人と接する機会のある介護・医療従事者や薬局の方、地域で認知症課題に向き合う自治体の方等、皆様のご来場をお待ち申し上げております。

企画背景

認知症に関する啓蒙・啓発の場に

認知症は国内のみならず、世界でも注目されている問題です。しかしながら、日本国内の認知症に関するイベントは学会・学術集会、もしくは地方自治体による小さなイベントに限られています。

認知症は誰もがなり得るものです。ひとりが認知症になることで、介護の必要性が生じ、その家族の心身的・金銭的負担の増加、介護離職とそれに伴う経済成長への影響等、様々な問題へとつながっていきます。

Care Show Japan では、より多くの方が認知症に関する課題に向き合えるように、特別企画として「認知症予防・ケア」にフォーカスします。

〇企業出展：認知症予防・ケアに関する製品、サービスなど
〇講演予定：行政施策、介護事業者や自治体らによる取組事例、企業プレゼンセミナー

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有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、グループホーム、デイサービス、ショートステイ、居宅介護支援、訪問看護・介護、病院、診療所、リハビリ施設ほか

ケアマネージャー、ホームヘルパー、リハビリ職、保健師、介護福祉士、管理栄養士、医師、歯科医師、看護師、薬剤師ほか

福祉用具販売・貸与、福祉用具卸、レンタル卸ほか

保険薬局・薬店、医薬・医療卸、配食サービス、百貨店、量販店、ホームセンター、接骨院、マッサージ診療所、健康増進施設ほか

設計事務所、施工会社、ゼネコンほか

地域福祉課、地域包括支援センター、社会福祉協議会、地方公共団体、大使館ほか

後援（前回）: 公益社団法人全日本病院協会、公益社団法人全国有料老人ホーム協会、公益社団法人日本認知症グループホーム協会、公益社団法人認知症の人と家族の会、公益社団法人日本薬剤師会、公益社団法人日本栄養士会、公益社団法人東京都栄養士会、公益社団法人東京都介護福祉士会、一般社団法人日本医療法人協会、一般社団法人日本慢性期医療協会、一般社団法人日本リハビリテーション病院・施設協会、一般社団法人全国デイ・ケア協会、一般社団法人日本在宅介護協会、一般社団法人全国介護付きホーム協会、一般社団法人日本介護支援専門員協会、一般社団法人全国訪問看護事業協会、一般社団法人日本在宅栄養管理学会、一般社団法人日本保険薬局協会、一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会、特定非営利活動法人東京都介護支援専門員研究協議会、日本アクティビティ協会（順不同）

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