次世代介護テクノロジー

 

ICT、AI・ロボットなど最先端テクノロジーを活用した最新製品や導入事例等を紹介することにより、介護・福祉分野における利用拡大と社会実装の推進を目指します。

 

○企業出展:ICT、AI・ロボットなどのテクノロジーを活用した機器・システムなど
                     (移乗・移動、入浴、排泄等の支援、見守り・コミュニケーション、介護業務支援)
                       ※ベンチャー&スタートアップ出展プランもございます。

○講演予定:行政施策、業界展望、最新動向、導入事例、出展社プレゼンテーション

○後援:一般社団法人日本ケアテック協会、社会福祉法人善光会 サンタフェ総合研究所(予定)

 

                                   

 

本展のキーワード

介護⼈材の不⾜ / 介護職員の負担軽減 / ⾃⽴促進(介護需要低減)/ 質・⽣産性の向上 /
介護テクノロジー / 科学的介護・LIFE / 先進事例・導⼊事例 / 最新製品の展⽰

講演予定

・ 厚生労働省 老健局 高齢者支援課 佐々木憲太氏
・ 
社会福祉法人善光会 理事 最高執行責任者 統括施設局長 宮本隆史氏
・ 一般社団法人日本ケアテック協会 理事 結城崇氏
・ 株式会社NTTデータ経営研究所 足立圭司氏、埼玉県 福祉部 高齢者福祉課、社会福祉法人杏樹会
・ 社会福祉法人善光会 サンタフェ総合研究所

介護業界へのロボット導⼊について?

過去オンラインセミナー聴講者アンケートより(一部抜粋)
SOMPOホールディングス株式会社 Future Care Lab in Japan 共催「コロナ時代におけるテクノロジー活⽤」(2020年6⽉、聴講258名)

・将来の介護事業には絶対に必要である。
・周辺業務は、ロボットへ置き換えていけると良いと思いました。
・難しい領域だが、介護職不⾜に寄与するためには挑戦していかないといけない分野だと思います。
・今後の⼈⼝動態から必要不可⽋だと思うが、現場スタッフの介護観を無視しないように丁寧に進める必要がある。
・特に介護分野の⽣産性をあげるには必要です。
・中⼩規模の施設でも導⼊できるかがポイント⼈⼿不⾜は⼤規模よりも中⼩規模施設でひっ迫していると思います。
・⼈材不⾜の介護施設において、これからますますニーズが⾼まると思います。
 安全性の担保と、コスト⾯が課題になってくると思いますが、そのあたりを納得できればぜひ導⼊したいです。
・置き換えられる部分は置き換えて、介護職員はコミュニケーションなど⼈間にしかできない部分に注⼒すべき。
・介護スタッフの負担軽減、サービスのOOL向上を⽬指して、積極的に導⼊を検討してほしい。

 

 

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来場対象

介護・医療事業者

有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、グループホーム、デイサービス、ショートステイ、居宅介護支援、訪問看護・介護、病院、診療所、リハビリ施設 ほか

介護・医療従事者

ケアマネージャー、ホームヘルパー、リハビリ職、保健師、介護福祉士、管理栄養士、医師、歯科医師、看護師、薬剤師 ほか

福祉用具・介護流通

福祉用具販売・貸与、福祉用具卸、レンタル卸 ほか

各種流通・健康増進施設

保険薬局・薬店、医薬・医療卸、配食サービス、百貨店、量販店、ホームセンター、接骨院、マッサージ診療所、健康増進施設 ほか

設計・施工関係者

設計事務所、施工会社、ゼネコン ほか

行政・自治体

地域福祉課、地域包括支援センター、社会福祉協議会、地方公共団体 ほか

開催概要

名称
次世代介護テクノロジー(Care Show Japan 2024 / 介護・高齢者福祉展内)
会期
2024年2月20日(火)・21日(水)・22日(木) 10:00-17:00
会場
東京ビッグサイト 東ホール
主催
インフォーマ マーケッツ ジャパン株式会社
後援(前回)
公益社団法人全日本病院協会、公益社団法人全国有料老人ホーム協会、公益社団法人日本認知症グループホーム協会、公益社団法人認知症の人と家族の会、公益社団法人日本薬剤師会、公益社団法人日本栄養士会、公益社団法人東京都栄養士会、公益社団法人東京都介護福祉士会、一般社団法人日本医療法人協会、一般社団法人日本慢性期医療協会、一般社団法人日本在宅医療連合学会、一般社団法人日本リハビリテーション病院・施設協会、一般社団法人全国デイ・ケア協会、一般社団法人日本在宅介護協会、一般社団法人日本介護支援専門員協会、一般社団法人全国訪問看護事業協会、一般社団法人日本在宅栄養管理学会、一般社団法人日本保険薬局協会、一般社団法人日本医療福祉セントラルキッチン協会、特定非営利活動法人東京都介護支援専門員研究協議会、日本アクティビティ協会(順不同)

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